制作会社へ相談する前に、目的・読者・原稿・問い合わせ導線・更新体制を整理するための実務チェックリスト。
ホームページを新しく作るとき、「どのデザインにするか」「どのCMSを使うか」から話が始まりがちです。しかし、制作会社に何を頼み、完成後に何ができる状態を目指すのかが決まっていないと、見積もりの範囲も判断しづらくなります。
まずはすべてを決め切るのではなく、決まっていることと、相談したいことを分けるところから始めましょう。専門知識がなくても、以下の8項目を整理すれば、初回の相談が具体的になります。
1. サイトの役割を一つ、優先して決める
会社案内、採用、資料請求、問い合わせ、既存顧客向けの情報提供。ホームページには複数の役割がありますが、今回の制作で何を改善したいのか、最優先の目的を一つ決めます。
「サイトをおしゃれにしたい」も希望として大切です。ただし、社内で投資判断する際には「どの顧客に、何を理解してもらい、どんな行動につなげたいか」という言葉に置き換えてみましょう。
2. 読んでほしい人を具体的にする
会社名を知らない新規顧客と、すでに相談している取引先では、必要な情報が違います。年齢や職業だけでなく、どのような状況でサイトに来るのかを考えます。
たとえば施工会社なら、価格の目安を知りたい人、過去の実績を確かめたい人、依頼可能な地域を確認したい人といった具合です。実際の問い合わせや商談で繰り返し聞かれる質問を書き出すと、想像だけで読者像をつくるより具体的です。
3. サイトで約束できる内容を揃える
営業資料、サービス名、対応エリア、営業時間、料金の考え方、会社の強み。担当者によって説明が違う部分があれば、サイトに掲載する前に整理します。
情報が未確定なら、無理に決めず「制作中に確認する事項」として残します。掲載すべき数字や実績を、制作側が想像して埋めることは避けましょう。
4. 必要なページと資料を洗い出す
最初から詳しいサイトマップを描く必要はありません。最低限、次の情報があるかを確認します。
| 情報 | 社内で確認すること |
|---|---|
| 事業・サービス紹介 | 誰の、どの課題に応えるか |
| 実績・事例 | 写真や名称を掲載する許可があるか |
| 会社概要 | 所在地・責任者・問い合わせ窓口が最新か |
| よくある質問 | 営業担当が繰り返し答えている質問は何か |
| 問い合わせ | 誰が受信し、いつ対応できるか |
ページ数が少なくても、読む人が迷わず判断できれば十分な場合があります。
5. 原稿と写真を誰が準備するか決める
原稿を社内で書くのか、ヒアリングをもとに制作会社が整理するのか。写真は既存の素材を使うのか、撮影が必要なのか。これらは工数と見積もりを大きく左右します。
担当者と確認期限を決め、写真に写る人や取引先の掲載許可も確認します。提供できない素材があること自体は問題ではありません。制作開始前に共有することが重要です。
6. 問い合わせ後の流れまで考える
「問い合わせボタンを目立たせる」で終わらせず、送信された内容が正しい担当者に届くか、返信の担当や目安が決まっているかを確認します。
フォームは入力項目を増やしすぎず、各入力欄が何を求めているか分かるラベルを付けます。公開前には、PCとスマートフォンで送信し、通知メールや自動返信の内容を実際に確かめましょう。
7. 公開後に誰が更新・管理するかを決める
新着情報を誰が投稿するのか、サイトのバックアップやCMSの更新を誰が行うのか。公開後の保守を誰が担うのかによって、採用すべき仕組みも変わります。
CMSを導入すれば自動的に運用できるわけではありません。更新頻度、権限、作業手順、費用を見積もりに含めるかを相談しておきます。
8. 既存サイトから引き継ぐものを把握する
リニューアルの場合は、今のサイトのURL、問い合わせ経路、検索流入のあるページ、ドメインやサーバーの契約情報を洗い出します。
URLを変える場合、Googleは旧URLから新URLへの対応表と恒久リダイレクトなどを推奨しています。今あるページを消して終わりにしないことが大切です。詳しくは7つの判断基準も参考にしてください。
初回相談に持っていく1枚メモ
以下がA4の1枚程度に収まっていれば、見積もりや進め方を相談しやすくなります。
- 最優先の目的:今回の制作で変えたいこと
- 主な読者:どんな状況の、どんな人が読むか
- 伝えたい内容:サービスの概要と強み
- 素材の状況:原稿・写真・実績の掲載可否
- 問い合わせ導線:受け付け方と対応者
- 社内の担当者:決裁・原稿確認・更新担当
- 希望時期と予算:確定額でなく、判断の目安でも可
- 未決定のこと:専門家と一緒に考えたい点
すべて埋めてから依頼する必要はありません。決まっていること、決まっていないこと、相談したいことが分かれば十分です。
掲載内容は2026年10月24日時点の資料に基づきます。実際の業務では状況に応じてご確認ください。
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